日本はプラザ合意後の通貨戦争で敗北し、IT革命にも乗り遅れ、さらに失われた30年を過ごしてしまった。
日本が再び、世界に席巻する日は来るのか。
先行き不透明感が増し、混沌とする世界の中で、日本にはどのような勝ち方があるのか。
今、世界の最前線で活躍するリーダーたちに伺う。
自民党デジタル社会推進特別委員長
衆議院議員
平井 卓也 氏
1958年香川県生まれ。上智大学卒。株式会社電通、西日本放送代表取締役社長等を経て、2000年、第42回衆議院選挙で初当選。以来、連続7回当選。自民党政調副会長、国土交通副大臣、内閣常任委員長、自民党IT戦略特命委員会委員長等を歴任。平成30年10月第4次安倍改造内閣にてIT担当大臣、内閣府特命担当(科学技術・知的財産戦略・クールジャパン戦略・宇宙政策)大臣就任。令和元年10月自民党デジタル社会推進特別委員長に就任。
テラドローン株式会社 兼
テラモーターズ株式会社 代表取締役
徳重 徹 氏
大学卒業後、大手保険会社にて経営企画に従事。米国でMBAを取得し、シリコンバレーでベンチャー企業のハンズオン支援・投資を行う。2010年4月に電動バイクのベンチャー企業を設立、現在インド市場でトップシェア。2016年にテラドローン(株)を設立。2019年現在、世界20カ国展開、権威あるマーケット調査企業から世界ランキング2位獲得。世界市場で勝てる日本発のメガベンチャー創出を志す。著書に「世界へ挑め」などがある。
blockhive
共同創業者
日下 光 氏
2012年、デジタルガレージ主催のTED meets NHKで「The next stage of social capital」と題したスピーチを行ない、そこで触れたデジタル上でソーシャルキャピタルの可視化をする「評価経済システム」の研究開発のために起業。 2013年、Rippleを利用したプロジェクトに携わることをきっかけに、ビットコイン・ブロックチェーン技術と出会う。2017年、エストニアに拠点を移しblockhiveを設立し、デジタルIDとスマートリーガルコントラクトを活用した独自の資金調達システムの開発などを行う。eResidencyチームと共にエストコインプロジェクトの検討委員会メンバー、エストニアICOサンドボックス策定チームのメンバーも務める。2019年3月、日本の事業会社をblockhiveブランドに統一し、デジタルIDとブロックチェーンを活用したソリューションの自治体および民間企業への提供を開始した。
Forbes JAPAN 副編集長 兼 チーフコミュニケーションディレクター
谷本 有香 氏
証券会社、Bloomberg TVで金融経済アンカーを務めた後、2004年に米国でMBAを取得。その後、日経CNBCキャスター、同社初の女性コメンテーターとして従事。これまでに、トニー・ブレア元英首相、アップル共同創業者のスティーブ・ウォズニアック、ハワード・シュルツスターバックス創業者はじめ、3,000人を超える世界のVIPにインタビューした実績あり。また、TBS「ビビット」、MX「モーニングCROSS」他、テレビ朝日「サンデースクランブル」、フジテレビ「ユアタイム」、Abema TV「AbemaPrime」のコメンテーターはじめ多数のテレビ番組に出演。現在は、メディアへのコラム寄稿、経済系シンポジウムのモデレーター、企業のアドバイザーとして活動。2016年2月より『フォーブスジャパン』副編集長兼WEB編集長。同年4月より跡見学園女子大学兼任講師就任。著書は「アクティブリスニングなぜかうまくいく人の「聞く」技術」(ダイヤモンド社)、「世界トップリーダー1000人が実践する時間術」(KADOKAWA/中経出版)、「何もしなくても人がついてくるリーダーの習慣」(SBクリエイティブ)、「世界のトップリーダーに学ぶ一流の『偏愛』力」(ディスヴァー・トゥエンティワン)